こんにちは!当ブログ管理人のAONE(アオネ)です。
「捨て科目って何?」
「絶対に勉強すべき科目があるなら教えてほしい」
このような疑問を持つ人も多いのではないでしょうか。
私も独学で勉強する中で、はじめは全部の科目を同じように勉強していました。
そこで今回は実際に筆記試験を受けた私の経験から、勉強すべき科目・捨て科目についてお伝えしたいと思います。
私は元地方公務員ですので、地方公務員の人に向けた説明が中心になると思います。
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それではいってみましょう。
元県庁職員のwebライター
一年間独学で勉強・対策をし、公務員試験に合格する
このブログでは主に公務員試験対策についての記事を載せています
絶対に勉強すべき科目とは
正直言うと、絶対に勉強すべき科目というのはありません。
なぜなら筆記試験では、50問中40問を回答するといったパターンが多く、40問答えればどの科目の問題を選んでもいいからです。
ただ、絶対ではありませんが勉強した方がいい科目ならいくつかあります。
それは以下の7科目です。
- 憲法
- 民法
- 行政法
- ミクロ経済学
- マクロ経済学
- 数的処理
- 時事
なぜこの7つかというと、これらは筆記試験の中で特に出題数が多いからです。
出題数が多いということは、その科目の問題を全て諦めると、必然的に他の科目でカバーしなければならず、難易度の高い問題にも挑戦する必要があります。
この7つは範囲も広く内容も難しいので、苦手とする人が特に多い科目です。
以下では「法律科目」「経済科目」「数的処理」「数的処理・時事」この4つに分けて、それぞれを詳しく説明していきます。
法律科目
ここでは「憲法」「民法」「行政法」について説明します。
憲法は基本的人権や三権分立などについて5問程度出題されます。
そこまで難しい問題は少なく、比較的正答率が高い印象です。正答率が高い問題で間違えると他の人に差をつけられてしまうので、憲法は特に勉強した方がいい科目です。
民法は民法Ⅰ(総則)、民法Ⅱ(債権総論)に分かれており、合わせて6問程度出題されます。
内容が幅広く難易度の高い問題が多いため、法律科目の中で特に苦戦する人が多い科目です。
初めから諦めてしまう人もいますが、「家族法」などの範囲は比較的分かりやすいので、それだけでも勉強しておくと楽になります。
行政法は訴訟や賠償などについて5問程度出題されます。
法律科目の3つの中で、公務員になって仕事で一番使うのがこの行政法だと思います。
難しい内容で諦める人もいますが、公務員を目指すならば勉強してほしい科目です。
経済科目
ここでは「ミクロ経済学」「マクロ経済学」について説明します。
ミクロというのは生産者や消費者などの小さい経済主体のことで、マクロというのは財市場や労働市場などの大きい経済主体のことです。
ミクロ経済学は生産者理論や消費者理論などについて5問程度出題されます。
比較的計算問題が多いので苦手とする人も少なからずいますが、過去問と似たようなパターンの問題が出題されるので、コツさえつかめばそこまで難しくはありません。
マクロ経済学は国民所得理論や需要と供給の関係などについて5問程度出題されます。
表やグラフを使って、そこから情報を読み取ったり計算をしたりする問題が多い印象です。
ミクロ経済学を勉強した後にマクロ経済学を勉強すると、よりスムーズに理解できます。
個人的にはマクロ経済学より、ミクロ経済学の方が理解しやすかったかな、、と感じました。
数的処理・時事
ここでは「数的処理」「時事」について説明します。
数的処理は「数的推理」「判断推理」「資料解釈」「空間把握」の4つに分類され、合わせて15問程度出題されます。計算問題だけでなく、図形問題や謎解きのような問題もあり、そのパターンは幅広いです。数的処理は教養試験の問題の3割以上を占めているので、数的処理の対策は合格に向けて特に重要になります。試験科目の中で一番時間をかけるべき科目といっても過言ではありません。
時事は経済や財政分野などについて5問程度出題されます。
思っているよりも難易度は高めなので、苦戦する人が多い印象です。
ただ、しっかりと対策すれば解ける科目なので、最初からあきらめるのはあまりオススメしません。
捨て科目について
筆記試験を受けるにあたってよく耳にする「捨て科目」について説明します。
捨て科目とは最初から勉強せずに試験でスルーする科目のことです。
普通に考えれば、最初からあきらめるのはあまりいいことではないように感じますが、捨て科目を作ることには大きなメリットがあります。
それは「捨て科目にかける時間を、他の重要な科目を勉強する時間に費やすことができる」という点です。
前述したように筆記試験では、50問中40問回答するパターンが主流です。
さらに、そのうちの7割の問題を正解できれば一次試験を通過できるといわれています。
つまり、50問のうち30問正解できれば突破できるので、20問は分からなくてもいいということです。
筆記試験では内容が難しい上に、出題数が少ない科目が多くあります。
それらを最初から勉強しないことで、それらに割く時間を法律科目や経済科目のような重要な科目に費やすことができるのです。
特に「刑法」「社会学」「経営学」のような科目は一から勉強しないといけない上に、出題数が1.2問程度なので、捨て科目にする人が多い印象です。
ただ、無理して捨て科目を作る必要はありません。全ての科目を対策できれば、より正答率を高められるでしょう。
ちなみに私は、刑法と物理、化学を捨て科目にしていました。
出題数の多い科目を捨てるのはアリ?
捨て科目は出題数の少ないものにするのが一般的ですが、先ほど紹介した7科目のような出題数が多い科目を捨て科目にしても特に問題はありません。
しかし、その分他の科目で埋め合わせをする必要があるので、リスクは高くなります。
簡単そうなところだけ勉強する!!
どうしてもそのような科目が理解できないということであれば、全部の範囲を捨てずに基本的な内容だけは勉強するのがオススメです。
各科目で数問は基本的な問題になっているので、試験本番で5問中1問、10問中1問解けるだけでも、全然点数は変わってきます・
まとめ
絶対に勉強すべき科目は、ない
勉強した方がいい科目は「憲法」「民法」「行政法」「ミクロ経済学」「マクロ経済学」「数的処理」「時事」の出題数が多い7科目
捨て科目は最初から勉強せずに試験でスルーする科目のこと
捨て科目にはメリットがあるが、出題数の多い科目は捨て科目にしない方がよい
今回は勉強した方がいい科目・捨て科目について紹介しました。
今回お伝えした内容は、筆記試験に向けた勉強を効率的にするためのアドバイスですので、みなさんの勉強の参考になればうれしいです。
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